二酸化炭素が地球温暖化に与える影響の大きさは、1960年代後半、眞鍋淑郎(2021年ノーベル物理学賞)が最初に指摘し、1980年代後半には一般にもその懸念が認識されるようになってきました。地球温暖化が進行すると、気象災害、産業活動や食糧生産への悪影響、海水面の上昇による低地の水没、陸地や海洋環境における生態系への打撃をもたらします。さらに温暖化により、海洋循環の変化、海洋酸性化による二酸化炭素吸収能の低下、永久凍土からのメタン放出、雪氷の減少による太陽光反射率の減少などを通じて、さらに温暖化が加速される可能性もあります。
地球温暖化問題が叫ばれて久しいにもかかわらず、全世界の温室効果ガス排出量は増加の一途をたどり、このままでは不可逆的な影響をもたらすのではないかと危惧されています。温室効果ガス削減には、エネルギー消費量の低減や、森林破壊などの環境負荷を減らすことか必要で、そのためには技術革新が不可欠です。すなわち、省エネルギー、廃棄物削減、リサイクル、環境負荷の高い素材を新素材に代替するなどが重要になります。
地球環境保護の国際的な取り組みは活発になってきたものの、いまだ各国の意見の隔たりは大きいですが、その理由は温室効果ガス削減に伴って消費量が減らされることによる抵抗です。欧米諸国においては環境意識の高まりがみられ、数多くの取り組みが行われているものの、途上国にとって削減は大きな負荷となります。しかし、技術革新により、エネルギー利用の高効率化や素材の高機能化が進めば、生活の質を落とさずに温室効果ガス削減に繋げられると考えられます。
弊社の行っている超臨界二酸化炭素技術については、温室効果ガスを増加させていると誤解される方がいらっしゃるかもしれません。実は、工業や発電所などで既に生じた二酸化炭素を、そのまま排出せずに回収したものを再利用しますので、温室効果ガスを新たに増やすことにはなりません。この二酸化炭素を有効活用することで、さらなる環境調和型のプロセスに繋がります。一例を挙げると、超臨界染色技術があります。従来の水による染色は、全産業の1/5といわれるほどの大量の廃液を生じますし、染料の大半は繊維へ移行せず廃液中に残ったままです。超臨界染色では廃液を生じることなく、染料も再利用が可能ですので、この利点から本格的に取り組みを始めている大企業もあります。
同様に、弊社の取り組んでいる微細ドライアイス洗浄「ドライスノウ」も、廃液を生じず、乾燥のためのエネルギーも不要なのが特徴になっています。 また、超臨界水技術も環境調和型社会に貢献しています。超臨界水中で合成される様々な材料の応用分野は、次世代型蓄電池材料、有害物質分解のための触媒、さらには導電材料、磁性体材料、光学材料などエネルギーやデバイスの小型高性能化に応用できます。また、超臨界水による廃棄物分解により、水素やメタンなどの燃料ガスを生成することも可能です。 この他にも弊社は、アルミニウム系の廃棄物から水素ガスを生成するグリーン水素事業により、水素社会実現に向けての取り組みを行っています。
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